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2012年4月15日 (日)

【分析】韓国総選挙-なぜ政権交代はなかったのか

得票率は互角で野党圏がやや上回っていたにも関わらず

韓国総選挙、なぜ政権交代はなかったのか

                                              日韓ネット・かもめ

 まずは、2012411日に行われた第19代国会議員選挙の結果。

政党

   獲得議席

 改選前

地域

比例

合計

セヌリ党

127

25

152

162

民主統合党

106

21

127

80

統合進歩党

7

6

13

7

自由先進党

3

 2

5

14

無所属その他

3

3

36

合計

246

54

300

299

 「改革」系の民主統合党と、よりリベラルな「進歩」系の統合進歩党は、「野党圏連帯」を行ったが、両方合わせて140席で、「保守」系与党・セヌリ党の152に及ばなかった。「保守」系の自由先進党まで合計すると157席で保守が勝ち、マスコミなどの予想に反して政権交代はなかった。

 なぜ野党は勝てなかったのか、分析してみたい。

1)保守層の「一致団結」による衝撃的反転

 金大中政権とその後に続く盧武鉉政権、「改革政権」が続いた韓国を保守層は「失われた10年」と呼ぶ。その間韓国では、それまでのタブーを打ち破り、「大韓民国」建国の正当性をも根本から見直す大胆な民主的改革が行われた。軍事政権下での数々の事件や拷問への実行者をも特定して調べ上げ、この中で保守は大きな痛手を受けた。地盤となっていた数々の官制団体も徐々に民主化が進み、活発な市民団体がとって代わった。ようやく2008年に手にした李明博現大統領による保守政権もぐらつき始めた。もしも、この総選挙と12月に続く大統領選挙で敗北するようなことがあれば、韓国の「保守は立ち直れない」ダメージを受ける。保守層を襲った「危機感」とその「団結」こそ、保守勝利の一番の要因だろう。

 2)よみがえった「彼女」(以下、敬称略)

 朴槿恵(パク・クネ)は強かった。レームダック状態の李明博(イ・ミョンバク)政権には、追い打ちがかかるように数々の失態が重なった。今年になっても、側近の不正問題に続き、韓国版ウォーター・ゲート事件ともよばれる「民間人査察問題」まで重なり、もはや野党の勝利は目前だと思われた。しかし、「選挙の女王」は泥沼から這い上がり、復活し勝利を収め、にこやかに笑った。

 日本で映画『三丁目の夕日』は人気となり続編も出ている。NHK朝ドラの『カーネーション』や最近始まった『梅ちゃん先生』も、「一生懸命がんばったあの頃」を懐かしむ「一種の郷愁」がベースとなっている。韓国でも1960年代から1970年代に「漢江の奇跡」とよばれる経済発展を成し遂げた時代を自分の青春とをダブらせて懐かしむ人たちが居る。それは故朴正煕(パク・チョンヒ)大統領の「業績」と重なり、朴槿恵の根強い人気とつながっている。

 彼女のカリスマ性は「品位」の代名詞となり、「子どもの頃に両親を不幸にして失った可哀想な人」という同情的なイメージとも併せ、圧倒的な支持があった。

19522月、大邱に生まれた彼女は22歳だった1974年に「文世光事件」で母親を失った後、1979年に「朴正煕大統領暗殺事件」で父親を失うまでファーストレディー役を務めた。その後、1998年にハンナラ党から国会議員となり、2004年には党代表に就任したが、2007年のハンナラ党大統領・候補選で現大統領の李明博に敗れ、朴と李の対立は決定的なものとなった。20084月の第18代国会議員選挙では、ハンナラ党から公認を受けられなかった朴槿恵系の政治家たちはハンナラ党から離党し、「親朴連帯」という韓国史上初めて個人名の政党を作ったグループと「親朴無所属連帯」というグループに分かれ、国会議員選挙に挑んだ。朴本人はハンナラ党から出馬して4度目の当選を果たし、その後も離党グループにハンナラ党への復党を呼びかけ続けた。復党を成し遂げるとハンナラ党の議席数は一挙に増えた。

筆者の韓国人の知人の話では、市場などに朴槿恵が行くと中年女性や高齢者の人たちが一斉に駆け寄り、彼女の手を握りしめ、涙を流しながら「どんなに大変だったろう」「本当に頑張ってるね」と顔をさするという。この保守的な中高年層によるアナログ的人気は、現代のデジタル世代を圧倒した。

3)イメージチェンジ

 相次ぐ物価に賃貸物件の高騰、広がる格差社会に現在の李大統領政権への不満は高まり、ついに20111026日ソウル市長選挙で保守層は負けた。野党プラス市民団体の推す元市民運動活動家の朴元淳(パク・ウォンスン)市長が誕生した。昨年末から危機感をもった与党は、今年に入り体制の立て直しを始めた。

 201112月、ハンナラ党の「非常対策委員会、委員長」に就任した彼女は、「与党が国民の期待に沿えず申し訳ない、改革を行って国民のための政治を行わなければ国家的危機に直面する」と危機を訴えた。

 今年に入って旧正月の空けた2012125日、彼女は直ちに「党名変更」の手続きに入り、213日にはハンナラ党から「セヌリ党」に改称させた。「名前を変えても中身は変わらず」と言われながらも、李明博との差別化、徹底的な「イメージチェンジ」戦略を全面に出していった。

 その最たるものはイメージカラーだった。選挙の後半になって、セヌリ党の選挙本部は真っ赤なジャンバーを着て出てきた。筆者は保守が忌み嫌う「アカ」を大胆に着てセヌリ党が街頭に立つ姿をインターネットで見た時、「悪い予感」がした。一方、その「悪い予感」は進歩統合党の宣伝ビデオを見た時にも感じた。あまりのダサさに背筋が凍った(注・若者受けを狙ったのだろうが、統合進歩党の幹部たちが映画の主人公などに扮してドタバタと支持を訴えた)

4)リーダーシップ

 韓国聖公会大のチョン教授はインターネットメディアの『プレシアン』413日の記事で、「断固たる朴槿恵と曖昧な韓明淑[野党、民主統合党代表]」という見出しをつけた。『オーマイニュース』では「韓明淑の無能力さ」(413日)、「シミを化粧できれいに隠した朴槿恵とスッピンの韓明淑」(412日)という記事。

 いずれの内容も強いリーダーシップを発揮、「李明博グループを大虐殺し(オーマイ)」「中身はどうあっても、国民に反省と刷新をアピールした」朴槿恵は、「元々きれいだから」と「安心して」化粧もせずに(パーティーに出てきた)韓明淑に恥をかかせることに成功した、との内容。筆者はこれに賛同するものではないが、言い得て妙の感あり。

 イメチェンし、「反省」しながら、「にこやかに国民に寄り添う」朴槿恵に比べ、野党のスローガンは「MB審判」のアジ演説一本だった。なぜ審判するのか、どのように審判するのか、審判後にはどうするか、政策論争は不在だった。

苦しい中で民主統合党代表の韓明淑と進歩統合党代表の李正姫がやっと野党一本化を図った後で、候補公認から脱落した民主統合党側のみせた見苦しい姿、これらを抑えきれなかった指導力のなさは大きな汚点となった。

5)揚げ足をとられた「福祉論争」

そもそも韓国では「福祉国家」構想は野党の専売特許で、与党は「力強い発展」と「北の脅威」を謳うのが常だった。99%の庶民層と1%の富裕層の格差が広がる中で、生活をどのように守り、「福祉」をどのように拡大していくのかは、現代の韓国では少なくとも保守層が唱える「北風」よりも差し迫った問題だ。野党側はソウル市長選挙で争点となった「給食の無料化」問題のカードを出してきて、「医療・教育・保育の無償化」を訴えたが、財源問題にまでは踏み込めなかった。与党側は「ギリシャの財政危機」を引き合いに出しながら、その政策的未熟さを批判しつつも「福祉」の拡大を訴えた。さらに、選挙後半になると「非正規労働者問題の解決」まで口にし始めた。福祉を前面に打ち出してきた朴槿恵と野党側の政策的差異は無いように見えてくる中で、野党の内部不協和音は一層目についていった。

6)「波乗り」戦略

選挙の後半に「変数」として躍り出たのが2012330日に発覚した「民間人査察事件」だった。その内容は、国務総理室の公職倫理支援官室が2008年から2010年まで3年間にわたり、様々な個人や市民団体、労働組合の動向をチェックし、尾行や盗聴まで行っていたというもの。米国でも「韓国版ウォーター・ゲート事件」などとして大きく報じられた。これはマスコミ関連のストライキが続く中、韓国国営放送KBS労働組合がインターネットにその文書2,619件を公開したことがその発端となった。

選挙まであと10日という時点や、具体的証拠が明らかになったことで、野党の勝利はもはや「決定的」になったかのようにみえた。331日の「韓国世論調査研究所」の調査でも、67.3%の人が「この事件は与党に不利」と答えていた。

しかし、大統領府が「この文書の80%は盧武鉉政権下で作られ、当時の政権もやっていたことだ」と反撃するや、いち早くこの「波に乗った」のが朴槿恵だった。朴槿恵側は「公開された2千以上の文書は盧武鉉政権が作ったもの」、「このようなことは決して許されないこと」だとして、現政権に「特別検察制度の導入と法務省長官の退陣」を要求した。「ピンチをチャンス」に、とは正にこのことなり。

瞬く間に問題は色あせ、「どっちも、どっち」という雰囲気になっていった。

7)南東部はガッチリ

今回の選挙得票の特徴は、一言で「与村野都」(『プレシアン』、413日)。つまり農村部で保守が強く、都市部で野党が勝ったこと、一方で票の東西分化。

特に与党が伝統的に強い大邱や釜山はガッチリ押さえ、ソウルなど都市部でも富裕層の住む地域基盤は逃さなかったことが朴槿恵の勝因につながった。

下記は地域別の議席獲得数。(『プレシアン』から作成)

政党

首都圏

中部圏

湖南圏

領南圏

済州道

比例

合計

112

34

30

67

3

54

300

セヌリ党

43

21

63

25

152

民主統合党

65

10

25

3

3

21

127

統合進歩党

4

3

6

13

自由先進党

3

2

5

無所属その他

2

1

3

中部圏:忠清道地方

湖南圏:全羅道地方、光州市含む

領南圏:慶尚道地方、大邱市、釜山市含む

釜山(プサン)は元々保守票の地盤だったが、揺るがない大邱(テグ)と比べ、最近は揺らいでおり、その典型的な例が釜山出身の盧武鉉が前大統領になったことだ。この地盤を引き継いで、民主統合党の次期大統領候補と有力視される文在寅(ムン・ジェイン)が立っている。「刺客」として送り込まれたのは27歳の女性、朴槿恵は女性二人でオープンカーに乗って手を振った。その後も何度も釜山をはじめとする領南圏に足を運び、支持基盤を手堅く固めた。自ら辻に立ち、マイクを握り、にこやかに話しかけた。

8)喜ぶに喜べない統合進歩党

 統合進歩党は2008年民主労働党の分裂状態から、2007年に入党、2008年に議員となった若手女性弁護士の李正姫体制から立て直しをはかってきた。2011年には元の脱党組や旧盧武鉉グループの「国民参与党」までを迎え入れて「統合」し、「再生」に望みをかけた。今回の選挙でも議席数は改選前の7から13へ大きく伸びて、第3党へ躍進したが、手放しで喜べない状況だ。目標だった院内交渉団体構成の20議席に届かなかったことに加え、最も大きなショックは蔚山(ウルサン)や昌原(チャンウォン)で議席を失ったことだ。

蔚山は現代自動車など自動車産業が集中しているいわゆる「企業城下町」。伝統的に労働組合が強く「絶対に負けない」地域で、これまでも蔚山市東区、北区などでは国会議員に加え区長や市議会議員を多く選出してきただけに、衝撃的だ。

また昌原も以前の輸出貿易地帯のある馬山市と合併し、大工場の林立する工業都市。民主労総の初代代表で、民主労働党の初代の代表だった権永吉前議員を選出していた。ここでは民主労働党時代に分裂した進歩新党との候補一本化がならず票が割れたことや、野党同士の内輪もめが大きく足を引っ張り、「朴槿恵行脚」にパンチを浴びた。この効果で、統合進歩党の「韓米FTA反対の顔」だった農民団体出身のヒゲのおじさん・姜基甲前議員(統合進歩党・院内代表)も、金属労組の中央委員長出身で民主労働党の元代表だった文成賢もつぶされた。

 統合進歩党の全体得票率も2007年の民主労働党時代に最も高かった13%には及ばない10.3%に留まっている。

9)蔚山、昌原でのショック

 蔚山で何が起きたのかは、韓国労働運動の現状が端的に表れているだろう。蔚山の票の獲得は下記の通り(『チャムセサン-蔚山労働ニュース』412日付)。

セヌリ党

民主統合党

統合進歩党

進歩新党

49.5%

25.2%

16.3%

2.0%

 民主労総はこれまで「労働者の政治勢力化」を掲げ、民主労働党時代からそれを引き継ぐ統合進歩党への「排他的支持」を組合の政治方針として打ち出してきた。しかし、この問題は分裂後の進歩新党や、より左派の「階級的労働運動」を主張するグループから批判をされ続けてきた。

 労働運動の政治勢力化がイコール政党政治への進入を意味するのか、議会政治へ包摂されていいのか、ということは議論が分かれるところだが、いずれにせよ韓国の2大ナショナルセンターは少しずつ異なる歩調をとってきた。キム・ドンチュン教授は雑誌『労働と社会』の論文で、「韓国労総が政労使委員会への積極参加や既成政党へのロビー活動と政策連帯など」によって政治への間接的アプローチを行ってきたのに対し、「民主労総は、民主化後につくられた労組勢力を結集させ、集団行動と独自政党の結成」という方針で直接的に労働者側の政治への参加を促してきた。そして、自ら手塩にかけて作り育てた民主労働党への政治結集を呼びかけ、選挙時には排他的支持方針を打ち立てて投票をよびかけてきた。

 しかし、2008年の民主労働党分裂状況と、2011年の柳時敏率いる「国民参与党」との統合をめぐって、内部で大きな対立が発生、これは労働運動にそのまま持ち込まれた。

 ナショナルセンターの民主労総や、その加盟組織である全国金属労組が「統合進歩党への投票」をよびかけるものの、蔚山にある現代自動車労組はこれに大きく反発してきた。  

今回も現執行部と蔚山の労働運動活動家は投票日前日に記者会見で、約1,000人が進歩新党を支持すると公表した。

 また、20121月には、前執行部の役員や現職役員や代議員239人と現代自動車非正規労組の現職幹部45人が「民主労働党が以前政権側についていた労働組合弾圧勢力の国民参与党と統合したことは許せない」としながら、「統合進歩党は支持しない」と宣言した。このような一連の動きは、蔚山の現代自動車一般組合員に少なからず影響を与えたことだろう。

 一方、蔚山市東区では統合進歩党の市議会議員がこの国会議員選挙に出馬するため、現職議員を辞して選挙にのぞんだが、落選。この空席を埋める区議会議員の補欠選挙もセヌリ党が勝ったため、蔚山のダブルショックに統合進歩党側の選対事務所は沈痛な雰囲気となった。

10)緑グループと進歩新党は「政党抹消」へ

 進歩新党の全体得票率は1.1%で当初目標の3%に届かず、新しい韓国版「緑の党」は得票率0.43%にとどまった。いずれも得票が2%未満の政党は韓国の「政党法」により、「政党登録」が抹消されることになった。

 「緑の党」は反原発、反土建のキャッチフレーズで若者を中心に地方区2人と比例3人、合計5人の候補を出した。以前から反原発運動や環境運動を地域で取り組んでいた活動家が原発立地の地域で候補に立ったが、いずれも敗れた。 

 一方、統合進歩党は比例候補に古くから活動していた市民団体「グリーン・コリア」の事務局長を迎え、脱原発路線を訴えた。

11)「野党圏の連帯」は薬なのか、毒なのか

 さて、まとめに入ろう。

実際、統合進歩党が一本化せずに独自候補を立てた全羅北道や全羅南道は伝統的に進歩系が強い地盤でもあるが、光州の統合進歩党候補者に対する旧民主党支持者の風当たりはハンパでなかったようだ。

 野党候補者の一本化はどの世界でも悩ましい。政党と人とカネがかかる問題であり、譲れない部分が多々存在する。言論や有権者の視線は一本化をめぐる軋轢や対立に集中しがちだ。今回の韓国野党も「政策的連帯」なのか「戦術的連帯」なのか、あいまいなまま、選挙に突入した。

 この問題に12月の大統領選挙までキチンと答えをだせるか、キーポイントとなろう。

分類

得票率

内訳

保守政党

48.2%

セヌリ党42.8%、自由先進党3.2%、ハンナラ党0.9%

国民の考え0.7%、親朴連合0.6%

革新政党

48.5%

民主統合党36.5%、統合進歩党10.3%、進歩新党1.1%

創造韓国党0.4%、正統民主党0.2%

少数政党

3.3%

10の中道、少数政党

 さて、下記の票を見てほしい。これは、『朝鮮日報』413日付、中央選挙管理委員会発表が発表した各政党別の得票率をまとめたものだ。

これを保守系と進歩(革新)系に主な地域別に分けると、下記のようになる。『東亜日報』413日付から。

地域

セヌリ党+先進党

(%)

民主統合党+統合進歩党

(%)

ソウル

44.39

48.72

釜山

53.19

40.20

大邱

68.49

23.41

仁川

45.54

< 

47.39

光州

6.56

87.51

大田

52.21

41.52

蔚山

51.04

41.52

世宗

50.40

44.10

京畿

44.51

48.75

江原

53.16

40.06

忠北

49.12

43.72

忠南

56.96

43.72

全北

11.05

79.72

全南

13.81

84.34

慶北

70.45

19.64

慶南

55.35

36.14

済州

40.48

51.93

そして全国的にみると、

全国

46.03

46.75

 

どのように分析しても、非常に僅差であり、韓国政治は真っ二つということが分かる。

 これは、12月の大統領選挙に向けて大きな注目点となろう。

 今回韓国の選挙では、衛星ロケットの打ち上げや北の後継人事をめぐる一連の「北風」(北朝鮮脅威をあおる敵視政策)は選挙にそれほど影響しなかった。問題のカギとなるのは、韓国、そして朝鮮半島をどの方向に舵取りするのか、そして東北アジアにおける平和と人々の生活をどのように保障していくのか、という原則的な問題にかかっている。

 どこの国でも政党政治や労働運動の危機が叫ばれて久しいが、グローバル時代のアジアを生きる私たちにとって、日韓両国の政治状況は敏感に反応するだけあって、今後もしっかり注目したい。(了)

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